山野さんは1971年生まれの団塊ジュニア世代。代表作に韓国との歴史問題や在日特権などを扱った『嫌韓流』などがある。

   女優の吉永小百合さんは2010年3月11日、東京・有楽町の日本外国特派員協会（FCCJ）で「年齢を重ねても良い仕事ができる理由」について尋ねた私にこう答えた。主演を務めた「おとうと」が第60回ベルリン国際音楽祭で日本作品初のクロ－ジングフィルムに選ばれ、特別功労賞にあたるベルリナーレ・カメラ賞を受賞したのを機会に山田洋次監督とともに記者会見した。

   日本貿易会の次期会長の槍田松榮・三井物産会長は2010年3月11日、東京都内で開かれた民間団体の研究会でトヨタ自動車のリコール問題についての見解を聞いた私にこう答えた。

   東京電力の清水正孝社長は2010年3月1日、東京都内で開いたメディア関係者との懇談会でトヨタの大量リコールについて感想を求めた私にこう応えた。柏崎刈羽原発の操業停止の苦い経験があるだけに受け止め方も真剣だ。

   京セラの久芳徹夫（くばてつお）社長は2010年2月25日、東京都内で開いたメディア関係者との懇談会で「アメーバ経営が日本航空でも通用するか」との私の質問にこう答えた。

   2010年2月22日、楽天、ヤフーなど、日本の有力ＩＴ企業約1665社を集め、東京都内のホテルで一般社団法人eビジネス推進連合会を旗揚げして初代会長に就任した楽天の三木谷浩史会長兼社長は、「経団連にはもはや期待できなくなったのか」という私の質問にこう答えた。

   トヨタ自動車の豊田章男社長は2010年2月17日、東京都文京区後楽のトヨタ東京本社での記者会見で、トヨタ自動車の新型プリウスの苦情対応が従来のリコール対応と異なる点についてこう強調した。この日の会見では、各地域のお客の声に、より早く対応する仕組みの強化や、アクセルとブレーキが同時に踏まれた場合、ブレーキを優先し、制動力を高めるブレーキ・オーバーライド・システムを今後世界で生産する全てのモデルに順次導入するなど、品質向上の中身に対する説明を前面に押し出した。

   トヨタ自動車で品質問題を担当する佐々木真一副社長は2010年2月2日、名古屋市のトヨタ名古屋ビルで記者会見し、アクセルペダルの不具合による大規模リコール（回収・無償修理）実施内容の発表が遅れた理由をこう釈明した。佐々木副社長はまた「米高速道路交通安全局（ＮＨＴＳ）からお客様目線で早く決断したらどうかという忠告があったので真摯に受け止めた」とも述べ、米国当局が早期の発表を促したことも明らかにした。

   日本経団連の地球環境委員長で、コペンハーゲンで開かれたCOP15に民間代表として出席したコマツの坂根正弘会長は2010年1月5日、東京・内幸町の帝国ホテルで開かれた経済3団体共催の賀詞交換会でこう強調した。

元日本銀行副総裁で大和総研理事長の武藤敏郎氏は2009年12月22日、東京都内で開かれた認定特定非営利活動法人・言論ＮＰＯ（理事長・工藤泰志氏）主催の言論ＮＰＯ設立８周年記念パーティーで、景気回復の要諦をこう強調した。「その意味では最近米国経済が上向きになってきたことは良い兆候」と指摘した。

   東芝の佐々木則夫社長は2009年12月18日、東京都内で開いたメデイア関係者との懇談会で東芝のWH買収の意義を改めて強調した。コペンハーゲンで開いたCOP15では長期的な地球温暖化対応の方向が議論されたが、CO2を出さないエネルギーとして原子力事業の役割は再評価される傾向にあり、原子力事業強化に舵取りをした戦略の正しさをアピールした。

   アラブ連盟（本部カイロ）のアムロ・ムーサ事務総長は2009年12月7日、東京都内のフォーシーズンホテル椿山荘東京で開いた第１回日本・アラブ経済フォーラム閣僚会合でドバイ政府系持ち株会社ドバイワールドの債務返済猶予要請の発表が世界市場の信用不安を加速させる可能性を質した私にこう答えた。フォーラムに参加したサウジアラビアのアルハカミ・アーメッド経済計画副大臣も「経済環境が好転すれば債務返済猶予も必要ではなくなる」と語り，ドバイ首長国の信用不安が短期に収束する可能性を強調した。

   2009年８月１９日、２１世紀臨調共同代表の一人で経済同友会副代表などを経験したキッコーマンの茂木友三郎会長は東京都内のジャーナリストとの懇談会で、総理大臣のあるべき姿についてこう持論を披露した。小泉首相の退陣後再び短期政権が続く気配を見せているが、茂木氏によると政治の混迷が続いている原因は「政権公約の継承があいまいだからではないか」と分析。「企業でも毎年社長が交代したら大変。政治も同じで初めはともかく我慢も必要だ」と指摘した。

   民主党などの支援を受けて衆議院議員から名古屋市長に転進した河村たかし市長は2009年7月30日、日本外国特派員協会（FCCJ）で講演し、議員の職業化に改めて警告を鳴らした。出身母体である民主党は今度の総選挙で政権交代を強調しているが、河村氏は「日本における政権交代は議員の交代に発展しない」として民主党政権になっても問題があると指摘した。

   楽天の三木谷浩史会長兼社長は2009年7月3日、東京都内のグランドプリンスホテル高輪で埼玉県の上田清司知事と楽天市場の共同事業協力協定を調印した後、今後のグローバル戦略についてこう語った。三木谷氏によると「中国のグーグルに対するネット対応などを見ていると中国でネットビジネスがそう簡単にできるとは思えない」というのが中国でのネット戦略慎重論の根拠だ。

   新日本製鉄の宗岡正二社長は2009年6月30日、東京都内で開いた記者団との懇談会でこう強調した。

   セブン＆アイ・ホールディングスの伊藤雅俊名誉会長は2009年6月3日、東京都内で講演し、こう強調した。世界最大の自動車メーカーＧＭ（ゼネラル・モーターズ）が１日、米破産法１１条の適用申請した直後に、日本で最も成功している小売業大手首脳がこうした発言をしたことは、企業が成功するには「謙虚であること」がなによりも大事であると内外の経営者に警鐘を鳴らしたものと受け止められた。

   カタールのシエイク・ハマド・ビン・カリファ・アルタニ首長は2009年5月3日、カタールのドーハで米欧アジアなど世界70ケ国から約200人の中東専門家などを招いて開いた国際会議ドーハフォーラムでこう強調した。アルタニ首長はさらに「危機の原因は、計画性のなさ、自信過剰、貪欲な金銭欲がもたらしたものだ」と指摘、「文化的、道徳的な危機は金融危機以上に邪悪だ」と主張した。

   世界最大級の天然ガス輸出国で]]> 続きは「J-CASTニュース」へ